藤田道具株式会社 - もしスポンサードサーチが利用できなければ、店頭販売に戻るしかありません。しかし、それは考えられないこと

業務用の調理機材や祭事に用いられる各種器具を中心に、幅広い道具を取り扱っている藤田道具株式会社。店舗での店頭販売はもちろん、インターネット上で展開するネットショップにも力を入れており、自社Webサイトをアピールしながら来訪者を増やすために検索連動型広告「スポンサードサーチ®」を採用。プロの調理人だけでなく、祭事を執り行う自治会など新たな顧客の獲得に成功しています。

藤田道具株式会社
代表取締役社長
藤田 雅博氏

食器具をはじめ、包材や調理器具、食品サンプル、調理衣装などを取り扱う専門店が軒を連ねる東京・合羽橋。そんな問屋街にあって、業務用のおでん鍋や焼き鳥台などの調理機材からのぼりやのれんに代表される販促品、ポップコーンや餅つき道具など祭りやイベント用の器材を取り扱っている同社は、老舗の調理道具専門店として幅広い顧客に商品を提供し続けています。

「弊社の顧客は、基本的には新たに店舗を開店する方が中心です。そのため、店舗が開店した後は、次の店舗が開店するまで小物を中心に販売せざるを得ません。継続的な商売につながらない場面も多かったのです」と語るのは代表取締役社長の藤田 雅博氏です。そこで、多くの方に商品を継続的にアピールする場を作るため、以前からあった会社紹介のWebサイトとは別に、商品を詳しく紹介するための本格的なWebサイトを2007年に立ち上げたのです。

藤田道具株式会社
山岡 泰三氏

多くの人に見てもらうために商品ページを増やすなどの工夫を凝らしたといいますが、Webサイトを立ち上げてから数ヶ月間は商品の問い合わせもほとんどなく、1日のアクセス数はわずか10件程度。検索結果上位にも表示されず、このままのやり方でいいのか不安を感じたと山岡 泰三氏。そんな折、自社で制作したかき氷機用Webサイトの検索結果順位を確認するためにキーワード検索したとき、検索結果ページの右側に特定の会社の広告が常に掲載される枠があることに気付いたのです。それが、検索連動型広告のスポンサードサーチでした。「何をやっても検索結果の1ページ目に表示されない日々が続いたことで、思い切って問い合わせてみることにしたのです。」

実際にサービスを導入するきっかけとなったのは、利用料金の考え方でした。「当初は掲載するだけでも高額な費用がかかると勘違いしていましたが、クリックごとに課金するサービスということがわかったのです。つまり、表示させるだけならタダ。うまくいかなければすぐに止めればいいと考えました」と山岡氏。検索結果画面の上位に常に表示されるようにできれば社名がアピールでき、社名を知ってもらえれば必要な時に連絡してもらえるはずだという思いもあったといいます。そこで実際にスポンサードサーチを申し込みました。

3日間程度の審査期間を経たのち、実際にスポンサードサーチの運用を開始したところ、掲載開始からわずか1時間後にさっそく注文が入ってきたのです。「これはいける！と実感しました」と藤田氏はその反応の高さに驚いたといいます。さらに、関東近県が多かった取引先が、北海道など日本全国に広がり、問い合わせが殺到することに。遠くからはブラジルやカナダなど海外からも問い合わせが入ってきました。「反応の速さはもちろんのこと、影響力の大きさにも驚きました。逆に怖いぐらい」

その効果はアクセス数にも現れています。以前は1日10件程度のアクセス数だったものが、今では1日500件あまり、多いときには1000件を超える日もあると山岡氏は評価しています。「アクセス数はもちろん、問い合わせ件数も急激に増えました。スポンサードサーチ導入直後は電話での問い合わせが急増し、電話回線がパンクしたことも。一度に対応しきれないので受話器を外してしまいました。注文処理を行っては、また受話器を戻して電話応対するという日が続きました」結果として、売上は導入前の3～4倍になる季節もあり、店頭販売が7割を超えていた売上比率が、今ではインターネット経由が売上全体の7割を占めるまでになりました。

現在は、毎日管理画面をチェックしながら、月額10万円の広告費用を効果的に活用すべく、注文が多い日には掲載順位を下げるなど微調整を繰り返しながら、適切な予算管理を行っています。また、商品ごとのクリック数を確認し、タイトルや説明文の良し悪しを判断しながら、日々広告文を工夫しています。「クリック数が高ければさらに伸ばすための説明文を、低いのであればどこが悪かったのかをきちんと確認しながら日々運用を行っています。特殊な調理器具をキーワードに設定した場合は特に、単価を高くして検索結果1ページ目の1番上に広告がでるようにしています」と山岡氏は語ります。以前は店舗応対がメインでしたが、今では電話やインターネットでの問い合わせに対応する事務所側が慌ただしい状況になっています。

スポンサードサーチ導入前と比べて、現在では従業員数は4倍に増え、店舗やインターネットでの応対に日々奮闘しています。また、毎日数十もの問い合わせメールに対応するためにPCの数も1台から10台に、2回線しかなかった電話回線も今では4回線にまで増設している状況です。藤田氏は「導入当時は商品の発注や入出荷処理が待ち合わず、お客様にご迷惑をおかけしていたこともあり、一時期スポンサードサーチの導入を停止していたことも。万全の態勢を整えた今では、以前よりもましてスポンサードサーチを積極的に活用しています」と語ります。

他にも、プロの調理人が顧客の中心だった以前と比べて、綿菓子機やかき氷機などをインターネットで紹介したことで、マンションの自治会や保育園、小学校の保護者など、新たな顧客層の獲得にも成功しました。「プロの調理人以外にも販路が広がったことで、多くの商品を幅広い顧客に届けることができるようになりました。さらに、インターネットを見たうえで店舗を訪れてくれる方が増えるという、実店舗への集客効果もあったのです」

スポンサードサーチは、自分自身で運用できる有効な広告手法だと藤田氏は語ります。「サポートセンターに問い合わせると、導入当初から管理画面の使い方などを丁寧に教えてもらえたので、迷うことなく運用できました。検索結果に何万件の商品が出ようとも、スポンサードサーチを使えば、検索結果の上位を確保することもできます。もし利用できなければ、店頭販売に戻るしかありません。しかし、それは考えられないこと」と藤田氏。なくてはならない広告手法としてのスポンサードサーチを、これからも活用していきたいと語っていただきました。

（当記事は2010年5月時点の情報をもとに構成しています）
（この事例に関しては、動画でもご紹介しています）