株式会社舞扇堂 - 夏の風物詩としてだけではない、お祝いのプレゼントやファッションとしての扇子を知ってほしい

「めでたさ」からの関連キーワードで幅広く扇子の魅力を伝える

歴史の街・京都で伝統ある京扇子の製造、販売を手がけ、最近では「京都・和・モダン」をコンセプトにした雑貨やお菓子の企画・販売にも乗り出している株式会社舞扇堂。同社がインターネット上に「舞扇堂 Yahoo!店」をオープンしたのは2003年。同時期からスポンサードサーチ®を活用し、売上の拡大と新たな顧客層の開拓につなげています。

株式会社舞扇堂　
代表取締役社長
水上 裕之氏

京都の繁華街にある店舗での扇子販売に加え、同社がビジネスにWebを活用するようになったのは1997年頃。当初は代表取締役社長の水上裕之氏自らがオンラインショップの構築から運営、管理までを担当しており、扇子を扱うオンラインショップの数がまだ少なかったこともあって、順調に売上を伸ばしていきました。そして2003年には、オンラインショップの本格的な展開を目指し、「Yahoo!ショッピング」への出店を行いました。

そこで課題となったのは、「扇子を買おう」とすでに購入を決めている顧客以外に対して、いかに扇子や舞扇堂の魅力を知ってもらうかということでした。10年も前から「ファッションとして使える扇子」を目指してきた同社のオンラインショップでは、舞妓さんの優雅な舞に華を添える“舞扇子”、美術品的な価値も備えた“飾り扇子”のほか、モダンなデザインを取り入れた扇子などを中心に数百点もの扇子を取り揃えています。扇子は夏の暑さをしのぐための道具である一方、その末広がりの形は“めでたさ”を象徴しており、お祝い事に欠かせない縁起物だと水上氏は語ります。

「新築祝いの贈り物には何がいいだろうか、母の日のプレゼントに良いものはないだろうか。そう考えている方に、候補の1つとして扇子の存在に気付いてもらいたいと考えたのです」（同氏）
自らインターネットを使う中で検索エンジンの有用性を認識していた同氏は、SEMの効果についても早くから着目していました。そのため、「Yahoo! ショッピング」への出店からほどなくして、オーバーチュアのスポンサードサーチの導入を決断。以来、「舞扇堂 Yahoo!店」の売上は右肩上がりとなり、最近では前年比4倍にまで売上を大きく伸ばしています。

同社では、まず商品の概要や企業情報を掲載している自社のWebサイトにユーザーを呼び込み、扇子の歴史や製造工程、扇子にまつわるこぼれ話などを紹介しながら、「舞扇堂 Yahoo!店」などユーザーの希望するショッピングサイトに誘導するという仕組みを実践しています。登録しているキーワードは「扇子」に関連した基本語に加え、お祝い事関連、新たに商品展開を始めた「和雑貨」関連など、その数は約30程度。以前は50キーワードほどにまで増やした時期もありましたが、限られた予算を効率的に使うため、これまでの経験から効果の高いものに集約するという方針で徐々に絞り込んできました。

「扇子という商品は季節ものであることに加え、日々の天気や気温、母の日や敬老の日といった記念日などにも、売上が大きく左右されます」と同氏はキーワード選定の考え方を解説します。スポンサードサーチの日常的な運用は自身で担当し、費用対効果を意識しながら、朝夕の1日2回、予算残高やクリック数、キーワードの入札価格などをチェックしています。クリック数だけが増えているようであれば、「入札価格を見直し、あえて表示順位を下げる」（同氏）といった調整も行っています。

最近の大きな変化は、法人の顧客が増えていることです。同社では、顧客の要望に応じてオリジナルの扇子を製作する特注サービスや、1本からでも扇子に文字を入れられる名入れサービスなどを提供しています。各種イベントでのノベルティや、海外取引先へのお土産などとしても人気が高く、企業からの問い合わせは増え続けています。「特にYahoo!店からお問い合わせをいただく法人のお客様が増えているのが最近の傾向です。忙しい仕事の合間に検索エンジンを利用して商品を見つける企業担当者に対して、スポンサードサーチの効果は高い」と同氏は分析します。

舞扇堂では2007年11月、地元の京都と東京に、京都人のセンスで選んだセレクトショップとして「京みたて」という新しい店舗をオープン。これにより直営の店舗数は7カ所にまで拡大しました。しかし、Webも店舗と並ぶ重要な販売チャネルの1つという同氏の考え方は変わりません。年内に店舗スタッフが運営するブログの開設を計画しており、今後はブログに興味をもっていただける読者をWebショップに誘導することも意識した新たなキーワードの発掘を行う予定です。

目下の最大の悩みは、スポンサードサーチの新しい機能やレポート結果を十分に活用しきれていないこと。特に、レポート結果から顧客の動向を分析し、どのような対応策を用意するかを考えるのに、「時間も知識も足りない」（同氏）のが現状だといいます。
同じような悩みを持つ企業のために、オーバーチュアでは2007年10月からオンライン代理店制度をスタートさせています。この制度は、オーバーチュアが認定した代理店がオンラインによるレポート分析や対応策のコンサルティングを、より低コストで提供するものです。専任担当者を確保できない、あるいは管理予算をあまりかけられない、といった小規模の商店や中堅中小の企業にとって、オンライン代理店の利用価値は高いはずです。「こうした制度やサービスをこれからもどんどん充実していってくれるとありがたいですね」と、水上氏もスポンサードサーチの今後に大きな期待を寄せています。

（文中のオーバーチュアの表記を含め、当記事は2007年12月時点の情報をもとに構成しています）